対象物質と対策|強度を確認する為の平板載荷試験【環境を整える為の検査】

強度を確認する為の平板載荷試験【環境を整える為の検査】

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対象物質と対策

工事現場

土壌汚染対策法の対象物質

平成28年現在、土壌汚染対策法の対象物質は25種類。25種類の物質は、揮発性有機化合物及びベンゼンの第一種特定有害物質、重金属の第二種有害物質、農薬及びPCBの第三種特定有害物質の3つに大別されます。なお、平成29年4月1日より、新規に塩化ビニルモノマーが第一種特定有害物質として追加されます。重金属については、自然由来のことも多く、土壌汚染調査により対象物質の使用履歴のない土地であっても基準値を超える値がでてしまうことがあります。特に、砒素、鉛、ふっ素、ほう素が自然由来として検出されることが多いです。自然由来か人為的な汚染かの判断は、土壌汚染調査の結果、検出された値が基準値の1/10であることや、周辺の土地の土壌汚染調査の結果、地質的な特徴などから判断します。

基準値超過時の対策

土壌汚染調査では想定する摂取経路を、汚染された地下水を飲んでしまう地下水からの摂取と、風で舞った土や幼児の砂遊びなどで摂取してしまう直接摂取と2つに分けています。地下水からの摂取についてはすべての物質が、直接摂取については第二種特定有害物質が対象になります。対策は摂取経路それぞれで実施することになります。対策としては、汚染土壌を周囲から隔離し摂取経路を無くすことで適切に管理していく方法と、完全に除去する方法の2つがあります。地下水からの摂取では、周辺の土壌ごと構造物で隔離してしまう封じ込めや、薬剤や有機物で浄化する方法などがあります。直接摂取では舗装や掘削除去、盛土などがあります。